張り込みを探偵に依頼する理由と張り込みを続けられる期間の長さ

長期間の張り込みは可能？ 探偵の張り込みテクニックとは

探偵が調査対象者を調査する場合、「張り込み」が行われます。

今回は、張り込みの期間やテクニックについて解説していきます。
これから探偵への依頼を考えている方はぜひ参考にしてみてください。

探偵の張り込みとは

張り込みとは、調査対象者の動向を長時間に渡り見張り続けることを言います。

警察や探偵などが行う調査行為です。 警察の場合は、容疑者の張り込みを行うことなどによって、現行犯逮捕につなげる目的から張り込みを行うことが多いようです。

一方、探偵の場合は、浮気調査や素行調査を目的に張り込みを行います。
浮気調査の場合、張り込みが深夜に及ぶことも珍しくなりません。

探偵の張り込み期間ってどれくらい？

探偵の張り込み期間の平均はどれくらいでしょうか？

調査内容によって変わってくるので、一概には言えませんが、
浮気調査の場合、一週間から一ヵ月程度になるケースが多いようです。

探偵の張り込み期間が長期になるケース

「一週間から一ヵ月って全然ちがうじゃん」と思われた方も多いでしょう。

なぜ、証拠を掴むまでにこれだけの差がでるのでしょうか。
それは、「事前情報の差」によるところが大きいのです。

例えば、「夫が同僚のＡ子さんと浮気をしている。
毎週木曜日はＡ子さんの自宅によっている。自宅の場所は〇駅」
という情報が事前につかめているとします。

その場合は、木曜の夜にＡ子さんの自宅付近で張り込みを行うことですぐに証拠を掴むことができるでしょう。

反対に、「浮気を疑っているけれど、どこの誰としているのか分からない」
というケースもあります。

そういった場合は聞き込みから開始し、尾行や張り込みなどのテクニックを駆使して、浮気の証拠に近づいていく必要があります。

事前情報が少ない場合は、調査・張り込みが長期化するケースが多いのが実情です。

長時間の張り込み調査で依頼者が受けるメリットとデメリット

ただし、張り込みが長期化するといっても、半年ほどに長引くことは稀でしょう。
なぜなら、張り込みが長期化することで、依頼者には多大なデメリットが生じるからです。

たしかに、張り込みをすることで、調査対象者の行動を詳細に知ることができる、というメリットはあります。

ですが、張り込みが長期化するに伴い、依頼者が支払う料金がどんどん高くなってしまう、というデメリットもあるのです。

探偵への報酬は様々な料金プランがあります。
定額性などを導入している探偵事務所もありますが、
多くの探偵は、かかった調査員の人数×時間×日数で、報酬を決定しています。

つまり、張り込みが長引けば長引くほど、金額が高くなってしまう、ということなのです。

こういったデメリットを避けるために、張り込み調査期間はできるだけ短く抑えたいですよね。そのためには、依頼前に、調査が短くて済むような情報を揃えておく必要があります。

たとえば浮気調査の場合、浮気相手の情報をある程度調べておきましょう。

自分で浮気調査をする方法はいくつかあります。
たとえば、配偶者が使用しているパソコンやスマホをチェックしたり、クレジットカードの利用履歴や、財布の中のレシートを調べる方法です。

過剰な調査は、配偶者にバレてしまう可能性があるため避ける必要がありますが、探偵への料金をリーズナブルに抑えるためには、事前にある程度ご自身で調査しておいた方が賢明でしょう。

探偵が長期に張り込みをする場合のテクニック

「探偵への依頼料が高くなったら嫌だから自分で張り込みしてみよう」
と考える方もいるかもしれませんが、素人の張り込みはお勧めできません。

なぜなら、張り込みには高度なテクニックが要求されるからです。

探偵の張り込み調査３つのテクニック

張り込みを行っているときに、調査対象者が動いた場合、調査員は対象者の後を追います。

その際、見失わないようにしつつも、近づきすぎない、という絶妙な距離感が要求されます。

プロの探偵は、訓練によって適切な距離感を身に着けています。

探偵は、張り込む場所にふさわしい服装に変装しています。

張り込みが深夜に及んだ場合、証拠を撮影するためには、深夜でもくっきりと映せるようなカメラが必要になってきます。

また、対象者の動向をさぐるために、盗聴器などを使用することもあります。
探偵は素人が持っていない、こういった機器を駆使して張り込みを行っているのです。

最後に

今回は、探偵の張り込みについて、期間やテクニック、長期化する原因について解説していきました。

探偵は、張り込み以外にも、尾行、聞き込み、といった調査方法を駆使して、調査対象者の情報を集めていきます。

実際に探偵に調査を依頼するさいには、その探偵事務所がどういった調査方法をしているのか、実績はどれくらいあるのかを確認しましょう。

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