夫の離婚宣告から妻がやるべきこと
夫から突然の離婚宣告!一方的に離婚を宣告された妻がやるべきこと
「離婚してほしい」とある日突然夫から突き付けられたらどうしますか?
今回は、夫からある日突然離婚を申し出られたときの対処法をご紹介します。
「夫が離婚を考えているかもしれない」
「いざという時に備えたい」
という方はぜひ本記事を参考にしてみてください。
一方的に離婚を宣告された妻がやるべきこと
@ 理由をつきとめる
「離婚してほしい」と言われてまず最初にするべきなのは、夫が離婚したいと考えている理由をつきとめることです。
妻側はまったく問題ないと考えていることでも、夫は不満に感じていて、
その不満を長年口にできずにモヤモヤしていた、というケースはよくあります。
まずは夫の不満の原因をつきとめましょう。
ただし、夫が口で言っている理由が真実の理由かどうかは分かりません。
信頼関係がしっかりできあがっている夫婦なら、夫は本当の理由を言うでしょう。
ですが、夫婦間のコミュニケーションが少なくなっている場合や、
実は離婚の理由が不倫だった、という場合には、なかなか本当のことは
言ってもらえない可能性もあります。
不倫が理由で離婚したいと夫が考えても、ずる賢い夫の場合は、
「本当のことを言うと自分が不利になる」と考えて、離婚が成立するまで
不倫をひた隠しにします。
不倫が理由で離婚したいと考えていることがばれたら、妻が怒るのは目に見えていますし、意地になって離婚を拒否される可能性もあります。
また、離婚するとなったさいに、慰謝料を請求される可能性も出てくるのです。
「夫が離婚を望んでいるのは、口では言わないけれど不倫しているからでは」と
考えた場合には、真実を突き止める必要があります。
まずは、夫の行動を観察しましょう。
決定的な証拠がつかめない場合には、探偵事務所や興信所に調査の
依頼をするのも一案です。
不倫をされた場合、妻は夫と不倫相手にそれぞれ慰謝料を請求することが可能です。慰謝料の相場は40万〜200万円ほどだといわれており、少ない金額ではありません。
探偵事務所に依頼した場合、依頼の金額が数十万かかる可能性はありますが、
真実を知りたいという場合や、夫に罪を償ってほしいという思いが強い場合は、
検討してみてもよいでしょう。
A 関係修復の可能性を検討する
夫がなぜ離婚をしたいと考えているのかを理解したあとには、関係修復の可能性があるか否かを検討しましょう。
たとえば、「○○してほしかったのにしてくれなかった」などの
不満が溜まっていた場合には、妻側が行動を変えることで
夫の不満を取り除くことができるかを検討しましょう。
また、「妻の不倫がばれた」など、妻側に離婚される原因の多くがある場合は、
誠心誠意償う姿勢を見せて、許してもらい、信頼関係をいちから築き上げられないかを探る必要があります。
夫との関係を続けていきたい場合に大切なことは、
やり直したいという気持ちをしっかりと伝えることです。
「あなたのことを愛しているから、関係を修復したい」と伝えましょう。
それでも、夫の離婚への意志が固い場合には、夫の気持ちを尊重する必要があるでしょう。
B 離婚の準備をはじめる
離婚が避けられないものだと確定した場合には、離婚に向けて準備を始める必要があります。離婚に向けて準備するためには、夫と話し合うべき項目がたくさんあります。特に子供の親権や財産分与についてはしっかりと話し合いを重ねる必要があるのです。ふたりで話し合っても解決しない場合には、弁護士などの法律の専門家に依頼し、仲裁してもらいましょう。
また、これまで専業主婦やパート勤務していた主婦の場合、離婚後の経済面についてしっかり計画を立てておく必要があります。
夫に離婚の原因がある場合で、妻が専業主婦だった場合には、妻が経済的に自立できるまでに夫からある程度のお金が一定期間振り込まれるようにしておく、
という場合もあります。
そういった金銭的な取り決めをするときは必ず弁護士などの専門家に相談し、
公正証書にしたためるなど文書に残しておく必要があります。
- 「長年夫婦だったのだし、信頼関係があるのだから弁護士なんていれて大げさにしたくない」
- 「払ってくれると信じているし、面倒だから書類の作成はしないでいい」
と考えていると、後から痛い目を見る可能性があるのです。
養育費などは、途中で支払いが滞ってしまうケースもよくありますが、
公正証書を作っておくことで法的な拘束力が発生し、万が一夫が支払いを拒否した
場合でも、強制的に預金などを差し押さえることができるのです。
離婚することになったら、夫婦間での大事な取り決めは文書にして
残しておきましょう。
夫と離婚する?それとも関係を修復する?
今回は、夫から突然離婚を言い渡された場合の対処法をご紹介しました。離婚を突き付けられた場合は、原因をつきとめ、関係修復に努めましょう。
関係が修復できないと分かった場合には、財産分与や養育費などについて
しっかりと取り決め、文書に残しましょう。
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